今回は、2021年にUSスチールが買収した、Big River Steelという、サステナブルな製鉄のあり方を追求するスタートアップをご紹介します。
環境に配慮したビジネスが求められる中、製鉄プロセスで大量のCO2を排出する鉄鋼業界は、変革の波にさらされています。一方で、ピンチはチャンス、という言葉の通り、業界を変革しようとするスタートアップが現れています。また、そういったスタートアップを支えるベンチャーキャピタルにも、動きが見られます。
この記事では、前半部分で、Big River Steelとはどのようなスタートアップなのか、どこがUSスチールに評価されたのか、などをご紹介します。後半部分では、業界を変革しようとする、その他の鉄鋼スタートアップやベンチャーキャピタルファンドの動きを一部ご紹介します。
（Source: https://pixabay.com/ja/photos/%E8%A3%BD%E9%89%84%E6%89%80-%E5%B7%A5%E5%A0%B4-%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%AB-%E7%94%9F%E7%94%A3-4646843/）
Big River Steelの概要と価値について
Big River Steelの事業内容や、市場における位置付けをご説明し、どの点が評価されているのかに迫っていきます。その過程で、事実の列挙だけでなく、なぜそれができるのか？という考察も、できる限り交えていきたいと思います。
Big River Steelとは
Big River Steel（以下、「BRS」）は、2014年にアメリカ・アーカンソー州で創業したスタートアップです。2017年に製鉄所の操業を開始し、4年後の2021年、アメリカ第2の生産量を誇る鉄鋼メーカー・USスチールに買収されました。USスチールは2019年にBRSの株式シェア49.9%を7億ドル（≒750億円）で取得しており、今回は残りの株式シェア50.1%の取得という位置付けになります。2021年の買収にあたってUSスチールが出したリリースを見ると、買収額は7億7,400万ドル（≒850億円）となっています。750億円で49.9%、850億円で50.1%を取得していますので、総額1,600億円程度の買収案件となります。
リリースの見出し最上部には、「LEED認証を取得した唯一の製鉄所」とあり、どうやらこのあたりが、USスチールがこの新興企業を買収した理由の1つになっているようです。LEED認証については、のちほどご説明します。
BRSの製鉄所には、電炉（電気で鉄スクラップから溶鋼を製造する炉）・連続鋳造機（溶鋼を連続的に鋳固める機械）・圧延機（鉄の塊を薄く延ばしていく機械）が並びます。BRSは、まずフェーズ1として年間生産量160万トンを達成後、2020年に設備拡張してフェーズ2で年間330万トンに挑んでいます。2020年のアメリカの粗鋼生産量（粗鋼とは溶鋼を指し、鉄鋼業界の生産量の基本単位となります）が7,300万トン なので、330万トンはその約5%にあたる生産量です。
BRSの創業出資者は、Koch Industries, Arkansas Teacher's Pension Fund（アーカンソー教師年金基金）、TPG Capital、そしてCEOとなるDavid Sticklerです。4者合計で1,400億円出資して始まりました。Koch Industriesは、カンザス州に拠点を置く多国籍複合企業でKoch兄弟が経営しています。TPG Capitalはいわゆるプライベートエクイティファンドで、タカラトミーに出資していたこともあります。Stickler氏については、のちほど詳しくご紹介します。
私が調べた限り、現時点では、USスチールのM&A案件に、創業10年以内のスタートアップは見当たりません。なぜ、USスチールはBRSを買収することにしたのでしょうか？それを紐解くために、まず電炉についてお話します。
鉄鋼における電炉の可能性
溶鋼を生産するプロセスは、高炉法と電炉法の2つに大別できます。電炉大手の東京鐵鋼が出している記事によれば、各国の電炉比率（粗鋼生産量に占める電炉鋼生産量の割合）は以下のようになっているそうです。2018年時点で、アメリカが68%に対して日本は25%にとどまります。
（Source: http://www.tokyosteel.co.jp/pdf/q1-1-1.pdf）
高炉法と電炉法を比較すると、電炉の方が環境に優しいと言われることがあります。電炉はスクラップを溶かして鉄をつくるため、高炉で鉄鉱石還元（鉄鉱石から酸素を剥がし、純鉄を取り出すこと）に使う石炭が不要になるからです。もちろん、そもそも電炉で使う電気をつくるために石炭や重油といった化石燃料を使う場合は、それも含めて考えなくてはいけませんが、それでもスクラップをリサイクルすることによって、トータルのCO2排出量は抑えることができます。
国によって電炉比率にバラツキがあるのは、電気代が大きく関係しています。環境省の資料によれば、標準的な電炉では、粗鋼1トンあたり700kWhの電気が必要になり、1円/kWh上がるだけで、1トンあたり製品原価が700円上がります。日々、数十〜数百円単位でコスト削減を行っている鉄鋼メーカーからすると、このインパクトは甚大です。電気料金が上がるたびに中規模電炉メーカーが電炉事業からの撤退、あるいは電炉休止を余儀なくされてきました。ちなみに、アメリカは日本に比べて約10円/kWh電気代が安いと言われており、まともに電炉で勝負すると、日本勢はアメリカ勢に歯が立ちません。
（Source: https://www.env.go.jp/earth/ondanka/cp/arikata/conf05/cp05_mat_tetsuren.pdf）
電気代の波や国家間のバラツキに加え、電炉には高炉に比べて発展途上な点があります。それが、品質限界です。鉄鋼製品の品質を上げるためには、溶鋼に含まれる不純物を減らすことが肝になります。特に、一度溶鋼に含まれてしまうと後から取り除くことができない元素がいくつかあり（これを「トランプエレメント」といいます）、よほど高品質かつ均質なスクラップを使わないとハイエンド製品をつくるのが難しくなります。こういった事情から、鉄鋼メーカーに対して、需要家は「この製品は高級品だから電炉で作ってはダメだよ」という指定をすることがあります。アメリカの電炉比率が高いのは、単に電気代が低いだけでなく、生産量が大きい製品帯の品質グレードも関係していると思います。
これらの事情を踏まえると、製鉄において確かに電炉は欠かせない製法であるものの、いかに電力使用量を抑えながら、製品の品質を上げていくのか、というところにイノベーションが求められていることがわかります。
BRSの持つ価値①：データサイエンスの活用
電炉の現状と課題を頭に入れたうえで、電炉製鉄所を運営するBRSに視点を戻します。いったい、BRSの価値はどこにあるのでしょうか？
まず1つ目が、徹底したデータサイエンス活用です。BRSのホームページを見ると、同製鉄所では、何十万個ものセンサー・スキャナーが収集したデータを、鉄鋼世界に特化したAIに学習させているようです。スクラップ投入→溶解→鋳造→圧延、というプロセス全体でデータをくまなく収集し、AIが最適操業をサポートします。（ちなみに、AIは自社開発ではなく、noodle.aiというパートナー企業が開発しています。）
これは私の考えですが、こうしたプロセス全体へのデータサイエンス活用は、BRSの製鉄所がミニマルだからこそ、なし得る業だと思っています。USスチールのように、複数の高炉を持つ大規模コンビナートにおいては、何十万あるいは何百万個ものセンサー・スキャナーの初期投資をどれくらいの期間で回収するか、見通しを立てるのは決して簡単ではないはずです。どの工程の、どんなデータを、どれくらい集めれば、どれくらいの利益が出るのか、こういった設計は、コンパクトになればなるほど、効果検証しやすくなります。
BRSのミニマルな製鉄所は、創業当初からデータサイエンスのフル活用を志向し、少数精鋭の人間と、自律的な判断力を持っAIを組み合わせてきました。USスチールは、自社の大規模コンビナートを混乱させることなく、BRSで得られた「データサイエンスの型」を徐々にスケールさせていけばいいので、その点においてBRSは恰好の投資対象であると判断されたのではないか、と思います。
BRSの持つ価値②：世界で最も環境に優しい製鉄所？
2つ目の価値は、BRSが「世界で最も環境に優しい製鉄所」を運営していることです。世界で唯一、LEED認証を受けている製鉄所なのです。LEEDとは、Leadership in Energy & Environmental Designの略で、非営利団体のUSGBC（U.S. Green Building Council）が認証審査を行う環境性能評価システムです。LEEDは、ロケーション・水・エネルギー・材料資源など、複数の評価項目からポイント加算して評価を行います。
BRSは、2017年にLEED認証の取得を発表し、オペレーション全体に徹底した省エネツールを導入していることや、これまで電炉では対応できなかったグレード品を製造するための技術（Compact Strip Process）活用などを、アピールしています。
このように、グローバル基準で、「環境にやさしい製鉄所である」と認められることのインパクトは凄まじいものがあります。それが最終製品の差別化要素の1つになり得るからです。
鉄は大量生産が前提であり、例えばファッションのように、ブランド・デザインで価格差が生まれることはほぼありません。勝敗を分けるのは、Quality・Cost・Deliveryである、と長らく言われ続けてきました。いま、ここに新たな尺度が加わろうとしています。それが、Environment（環境性）です。その鉄がどれくらいCO2を排出して作られたのか？どの地域で、どんな人が作ったのか？という、これまでそれほど注目されてこなかった要素が、急速に存在感を発揮し始めています。BRSは、「人口6,000人の街で」、「少数精鋭の従業員が」、「最先端のデータサイエンスを活用し」、「世界で最も環境に優しい鉄づくりをしている」、という強烈なメッセージ性を持っている製鉄所をつくったのです。
BRSの持つ価値③：世界トップクラスの生産性
3つ目の価値は、BRSがつくりあげた組織文化と高い生産性です。同社は、少数精鋭の従業員がモチベーション高く働き、世界トップクラスの一人当たり生産量を誇っていることで有名です。
BRSでは、従業員のモチベーションを上げるために、インセンティブ制度が設けられており、生産目標を達成するたびに、賃金の何倍かのボーナスが支払われることになっています。こういったやり方には賛否があるでしょうし、一概にそれが良いとも思いませんが、CEOであるStickler氏は、キャリアの中で、インセンティブ設計こそが生産性向上のミソであることを学んできたようです。これについては、次章で説明します。
BRSのCEO、David Sticklerとは？
こちらの記事によれば、Stickler氏は、キャリアの多くを鉄鋼に関わる投資銀行家として過ごしたようです。クリーブランド州出身で、会計士の資格を持っていたStickler氏は、いくつかの製鉄所創設や経営再建に、資金調達という点から関わった後、妻と知人のCorrenti氏と一緒に鉄鋼業特化のプライベートエクイティファンド・Global Principal Partnersを創業。10年間で60億ドルを調達し、いくつもの鉄鋼プロジェクトに関わりました。この時、アメリカの案件だけでなく、中国・ロシアなど世界中の案件に関わったことが、Stickler氏の視野を大きく広げ、後のBRS立上げに繋がったようです。中国勢の猛追によって、アメリカの鉄鋼業が世界シェアを大きく落とす激動のマーケットを見ながら、革新的なコンセプトで製鉄を行うことが必要だと考えたそうです。
実は、BRSの初代CEOはStickler氏ではなく、一緒にファンドをやっていたCorrenti氏だったそうですが、2015年にCorrenti氏が亡くなったことで、Stickler氏が代わりにCEOを務めることになりました。金融出身のCorrenti氏は、従業員のモチベーションを引き上げるために、ウォール街のやり方を鉄鋼の世界に持ち込みました。従業員は目標生産量を達成すると賃金の1.5倍のボーナスをもらうことができる制度を作ったそうです。時には、1.8倍、2倍など、より倍率の高いボーナスも準備されました。USスチールの買収時に評価された、BRSの高い生産性には、最先端の技術を用いていることに加え、強烈なインセンティブ制度も関係しているのかもしれません。
ちなみに、従業員に目標達成インセンティブをつけるやり方は、Stickler氏が過去に関わったSteel Dynamicsのやり方でもあります。1993年に創業されたこの会社は、アメリカ最大の鉄鋼メーカー・Nucorの経営陣を務めたMark Millett、Keith Busse、Theresa Waglerが3人で始めた電炉法鉄鋼メーカーです。同社は、業績に応じてボーナスが変動するインセンティブ制度を設け、従業員は生産量・コスト削減の目標達成ごとに、給与の最大40%のボーナスを得ることができます。Stickler氏は、創業わずか3年後の1996年にNASDAQに上場したSteel Dynamicsの資金調達に関わっていたこともあり、インセンティブの強さを理解していたのかもしれません。
なお、Steel Dynamicsの創業者の1人・Busse氏が、「インセンティブの秘訣は？」という質問に対して、1)ボーナスが目標や戦略にしっかり結びついていること、2)対象グループを小さくして行動と業績を密接に結びつけること、と答えています。Stickler氏がBRSで実践していることも、このコンセプトと非常に近いように思います。
ここまで、鉄鋼業界に新しい風を吹き込んでいるBRSをご紹介してきましたが、実はこの他にも、注目されている鉄鋼スタートアップや、そういったスタートアップに積極的に投資するベンチャーキャピタルファンドの動きが活発化しています。次章でご紹介します。
加速する鉄鋼業界のイノベーション
BRSのご紹介からも分かる通り、鉄鋼スタートアップに欠かせない文脈の1つが、「サステナブル」であることです。いかにCO2排出量を抑えて鉄をつくることができるか、という点に市場の注目とリスクマネーが集まっています。
Boston Metal
アメリカ・マサチューセッツ州で、サステナブルな製鉄プロセスの確立にチャレンジしているのが、Boston Metalです。ビルゲイツが出資するBreakthrough Energy Venturesファンドが株主に入っていることで有名です。
Boston Metalは、2012年にマサチューセッツ工科大学の研究者が創業し、MOE（Molten Oxide Electrolysis、溶融酸化物電気分解）という製鉄手法を志向しています。MOEは、スクラップの代わりに鉄鉱石を電炉に入れるアプローチで、簡単にいうと高炉法+電炉法のようなイメージです。アイディア自体はそれほど新しいものではないのですが、鉄鉱石を溶解する過程で出る高温・腐食性化学ガスに耐えられる最適な電極（鉄を溶かすために、炉に突っ込んで電気を放出する棒）がない、というのが技術課題になっていました。
創業者のAntoine AllanoreとDonald Adowayが2013年にNature誌に出している論文に関するダイジェストを見てみると、その課題を解決できるかもしれない、安価なクロム-鉄合金を使った電極を発見したことが書かれています。
同社は2019年にシリーズAラウンドで2,000万ドル（≒20億円）を調達。資金調達時のニュースによれば、このタイミングでは、ラボスケールのMOEシステムのスケールアップに取組んでいたそうです。
2年後の2021年、無事シリーズBラウンドにたどり着きました。同ラウンドでは、事業会社のCVC部門がいくつか参画しています。例えば、世界原料大手のBHPやVale、自動車大手のBMWなどがその一例です。原料サプライヤーから、最終製品を手がける自動車メーカーまで、バリューチェーンの川上〜川下のプレイヤーが名を連ねているのが特徴的です。
シリーズBラウンド時のニュースによると、人員はシリーズAラウンド後の8人から50人まで増え、3つのパイロットラインが1ヶ月以上稼働していると書かれています。次のマイルストーンは、2022年末までの小規模ライン稼働開始、2024〜2025年までの実証プランド稼働開始です。
Boston Metalの他にも、水素還元製鉄を進めるH2 Green Steel（スウェーデン）や、それに必要な水素を効率的につくる高温電解技術の開発を進めるSunfire（ドイツ）など、持続可能な製鉄手法や、それを支える技術を模索するスタートアップが事業を進めています。
SteelonCall
もちろん、鉄鋼スタートアップに「サステナブル」しか道がないわけではありません。違ったアプローチで鉄鋼業界の変革を志すスタートアップもあります。
2016年4月にインド・ハイデラバード州で創業したSteelonCallは、鉄鋼製品のAmazonを作ろうとしています。ベンダーやメーカーから仕入れた複数ブランド・グレードの鉄鋼製品をリアルタイムの市場価格で提供するマーケットプレイスを運営。単なる商品の羅列にとどまらず、いくつかの付加価値サービスも提供しているそうです。2018年には、3,500億円投じてアンドラプラデーシ州に巨大な倉庫を作り、オペレーションの強化を図っています。
インドにはもう1社、mjunctionという大きなECプラットフォームがあり、鉄鋼 × Eコマースが盛んなようです。日本の鉄鋼製品取引は、長年の付き合いに基づく対面取引が多くなっており、価格だけでない品質・納期・信頼などの要素が絡んできます。SteelonCallは、特に品質が求められる特殊鋼（高級鋼）にも挑戦しようとしているようですが、そういったハイエンド帯でも成立するのかどうか、興味深いところです。
世界最大の鉄鋼メーカーがファンドを組成
また、スタートアップにリスクマネーを提供するファンドの動きも活発化しています。
世界最大の鉄鋼メーカー・ArcelorMittal は、2021年3月に、革新的な製鉄技術に投資するファンド・XCarb innovation fundの立上げを発表。プレスリリースには、年間予算100億円で、"ゼロカーボン製鉄への移行を支援・加速する技術を進める会社に投資する"と書かれています。
また、ArcelorMittalのブラジル子会社・ArcelorMittal Brazilは、2021年6月に、20億円規模のベンチャーキャピタルファンドを組成する計画のようです。このファンドは、主にブラジルを中心とするラテンアメリカのスタートアップに投資することになっています。投資領域は、鉄鋼を中心に、採掘・建設・物流などの周辺領域も含まれています。
その1年前、2020年にも似たような動きが見られます。ブラジルの鉄鋼メーカー・Gerdauが鉄鋼に関わるスタートアップに投資するファンドを立上げています。製鉄に限らず、サステナブルなエネルギー技術を後押しするファンドは続々と現れてきているため、今後も注視が必要になりそうです。
いかがでしたか？これからものづくりをしていくうえで、「サステナブル」「エコ」であることは欠かせない要素になりつつあります。例えば、環境を配慮する世論の後押しを受けて次々と上場するEVメーカーや、その普及を支える充電ステーション についても以前記事を書きました。よろしければご参考ください。
もしかすると、鉄鋼業界に流れるリスクマネーの増加に伴い、鉄鋼プロセスを変革する日本発のスタートアップも増えてくるかもしれません。この記事が、そういった方々が、事業開発戦略を考えるうえでの参考になれば幸いです。
IDATEN Ventures（イダテンベンチャーズ）について
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